地域の職場におけるメンタルヘルスへの介入

町役場全職員63名を対象に,役場全体や職種毎のストレスを定量的に把握するため,簡易ストレス調査票を用いて,調査を実施した.調査後,職場全体のメンタルヘルス向上を目的に管理職,事務職にそれぞれ1回ずつメンタルヘルス研修会を実施した.研修会が終了した約3ヵ月後に,研修前と同じ方法で調査を行った.研修前後の結果を比較し,職場におけるストレスの変化ついて検討した.解析対象は最終的に事務職男性(研修前21名,研修後14名)とした.調査した事務職男性は,ストレス反応(憂鬱,不安),医療費,疾病休業が通常より26%増加した状態と予測された.このため,ストレス対策を中心とした作業管理,作業環境管理,健康管理,健康教育への介入が必要であると考えられた.事前調査の後,メンタルヘルス向上を目的とした研修を行い,事後調査の結果と合せて評価した.その結果,職場の人間関係については,一般医がメンタルヘルス対策に積極的に介入することで比較的短期間によい影響を与える可能性があると思われた.一方,職場の仕事の量的負担･コントロールについては短期的改善は得られなかった