老人・障害者への在宅歯科診療—歯科往診治療

■はじめに

　日本は，他の先進諸国に比して例をみないほど急速に高齢化社会を迎え，人口構成は昭和75年（2000年）には65歳以上の老人が国民の15.6％，昭和95年（2020年）では23.7％にも達すると推定されている．国連の定義によると，65歳以上の老人が7％台以上になると「高齢化社会」14％以上になると「高齢社会」としており，わが国では「高齢化社会」を超えて一挙に「超高齢社会」へと突入することになり，WHOも先進諸国も，その成り行きを見守っているのが現状である．

　このような現実を目前にして，国は「老人保健法」をはじめとする各種の施策を打ち出して対応しようとしている．最近よく耳にする「自助自立」ということも，その一つの表れである．