がん医療情報の提供に関する新たな展開

はじめに

　がん対策基本法の成立以降，がん患者に対するがん医療情報は，治療を受ける医療機関からのみならず，政府機関や全国約400に及ぶがん診療連携拠点病院，病院・診療所を含む医療機関，がん関連学会，患者団体や支援団体，製薬・生命保険などの民間企業などから，従来に比べより広く提供されるようになった．

　その媒体も，医療者，相談支援センターなどによる直接的な対話以外に，テレビ，新聞などのマスメディア，書籍，冊子などの出版物のほか，近年ではインターネットが重要な役割を担っている．総務省による平成24(2012)年版情報通信白書によると，日本におけるインターネット利用者数は，9,610万人に及び，人口普及率は79.1%となっており，がんの好発年齢である高齢者の利用者数，利用率も伸長している．

　しかしながら，これらのがん医療情報，特にインターネットにおけるがん医療情報は玉石混交であり，時にがん対策基本法の基本理念にある「がん患者がその居住する地域にかかわらず等しく科学的知見に基づく適切ながんに係る医療を受けることができるようにすること」の阻害要因にもなっている．

　本稿では，現在，がん患者のがん医療情報入手源の第1位であり，今後ますますその重要性が問われるインターネットのがん医療情報の現況について紹介する．