自立支援・重度化予防に向けた対応

はじめに

　2024（令和6）年度の介護報酬改定では，基本的な視点の1つとして「自立支援・重度化防止に向けた対応」が策定され^1），多職種連携やデータ活用を通じた要介護高齢者の自立支援・重度化防止のさらなる推進が強調されている．この視点に基づく改定項目のなかでも特に重要となるのが，「リハビリテーション・個別機能訓練，栄養，口腔の実施及び一体的取組」^2）である．これまで個別に発展してきたリハビリテーション，栄養療法，口腔管理が，「高齢者支援」という共通の目標のもとで一体的に実施される（図1）^3）ことをめざしており，この取り組みが介護報酬で評価された意義はきわめて大きい．このいわゆる「三位一体」の実践は，前回2021（令和3）年度の介護報酬改定でも掲げられた内容であるが，今回は実装をめざしてより踏み込んだ改定が行われた．2024（令和6）年度の介護報酬改定を契機に，この取り組みが介護現場でさらに進展することが期待されている．

　また，2024（令和6）年度の診療報酬改定においても，急性期のリハビリテーション・栄養・口腔の三位一体が評価されたことを忘れてはならない．生活期での「自立支援型介護」をめざすなかで，対象者が医療を受けている段階から，医療介護従事者と対象者・家族の双方が，治療とケアのなかで，三位一体の切れ目のない実践の重要性を理解し，連携する必要がある．

　本稿では，生活期の「リハビリテーション・個別機能訓練，栄養，口腔の実施及び一体的取組」を中心に，その考え方の背景に加え，どのように理学療法士がかかわるかを含めて解説する．