言語聴覚研究 3巻2号 (2006年7月発行)

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原著

仮名文字による語の構成を用いた呼称訓練の検討―伝導失語症例に対する単一事例研究田中　須美子 3巻2号 , 2006年7月 , pp.57-65

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　重度の呼称障害を呈した失語症患者1例に対し，呼称訓練法「仮名文字の語構成訓練」を考案し，実施した．患者は伝導失語を呈した63歳の右手利き男性である．「仮名文字の語構成訓練」とは，訓練語を構成する仮名1文字のカードを選択・配列して語を作り，音読することを求める訓練である．本訓練の効果を検証するため，「仮名の語と絵のマッチング訓練」も併せて行い，2方向治療比較デザインによって訓練効果を比較した．「仮名文字の語構成訓練」は呼称能力の改善に効果があったが，「仮名の語と絵のマッチング訓練」は効果がなかった．認知神経心理学の単語の情報処理モデルに基づき分析したところ，本例の呼称障害は音声出力辞書と音素レベルの障害によって生じていると考えられた．「仮名文字の語構成訓練」は本例の呼称障害の基盤にある，これら2つの機能単位の障害に直接的に働きかけたために本例の呼称能力を改善させたと考えられた．

読み書き障害を認めた軽度知的発達障害児一例―障害機序に応じた訓練法とその効果の検証杉下　周平 , 川崎　聡大 , 野崎　園子 , 福島　邦博 3巻2号 , 2006年7月 , pp.66-73

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　カタカナに関する読み書き障害を示す軽度発達障害児に対して，神経心理学的検討を加え，書字障害の発生機序を考慮した書字訓練を実施し，効果が認められたので報告する．対象は軽度知的発達障害を伴った右利き男児(8歳)である．方法はSPECTおよびMRIを施行し，神経心理学的検査としてWISC-Ⅲ，K-ABC，AVLT，RCFT，SLTA，音韻処理課題を実施した．これらの結果，音韻処理過程の障害と音韻からの文字形態想起の障害が推定されたため，意味を媒介とした「キーワード法」を用いてカタカナ文字の訓練を行った．3か月の訓練結果として，39字の自発書字が可能となった．本例のように音韻処理障害に関連して文字形態想起が困難である症例に対しては意味を媒介とした機能的再編成法が有効であり，知的発達障害児にも神経心理学的検査によって，障害機序に配慮した訓練方法を検討することが重要であると考えられた．

短報

2～4歳児における語想起能力の発達に関する横断的検討―事物名称命名能力およびカテゴリー分類能力との関連塩見　将志 , 松山　光生 , 都筑　澄夫 , 石川　裕治 3巻2号 , 2006年7月 , pp.74-78

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　本研究では，語義における細部の違いを音声言語で言及可能となる基礎的能力と考えられる語想起能力について，幼児を対象にカテゴリー分類能力と事物名称命名能力とともに横断的に検討した．研究方法として，2歳0か月～4歳11か月までの健常幼児64名を対象に，語想起課題およびカテゴリー分類課題，事物名称命名課題の3課題を実施し，6か月ごとの生活年齢で6群に分けて，これらの遂行の可否と正答率を比較した．その結果，語想起課題の正答語の平均は3歳6か月以降，年齢が上がるにつれて増加した．3課題の遂行人数は3歳6か月以降差がみられないものの，3歳6か月～3歳11か月間において語想起課題の可否ごとに2課題をみると，語想起可能なグループは語想起不可能なグループに比べ2課題ともに平均得点が高かった．これらの結果について，各能力の関連性と課題の内容，実施順序から考察を加えた．

リポート「現場，最前線」

エレクトロパラトグラフィー(EPG)の過去・現在・未来―EPGの簡易装置を用いた家庭における視覚的フィードバック訓練を試行して藤原　百合 , 井上　幸 , 村口　公子 , 高木　なみ , 石丸　満 , 山本　一郎 3巻2号 , 2006年7月 , pp.79-81

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1．EPG開発の歴史と研究の動向

　エレクトロパラトグラフィー(electropalatography；EPG)は言語訓練などに使用される機器で，微細な電極を埋め込んだ人工口蓋床を口蓋に装用して，発話時の舌と口蓋との接触を継続的に表示・計測し，分析する装置である．

　電気を使用しない静的なパラトグラフの歴史は古く，200年以上にもわたるが，動的な評価・分析のできるEPGは，1930年にドイツのSchillingによって初めて開発され報告された．1964年に米国Washington大学のKydd and Beltによって現在使用されているものの基礎となるEPGが直流電源で開発され，1968年には東京大学の柴田によって初めて交流電源でのEPGが開発された．その後1960年代後半～1970年代にかけて，英国Reading大学のHardcastle，米国Alabama大学のFletcherおよび東京大学の柴田らの3施設が，個々にKydd and Belt型のEPGをもとにパレートの電極の個数を増やすことと，計測精度の向上を目的に交流電源での開発を行った(Hardcastle et al 1997)．

NICUで行うコミュニケーション・ケア斉藤　吉人 3巻2号 , 2006年7月 , pp.82-84

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1．はじめに

　極低出生体重児や新生児仮死などさまざまな問題を持った，いわゆるハイリスク新生児を集中治療・管理する病棟として，全国に新生児集中治療室(Neonatal Intensive Care Unit；NICU)が配置されている．1991年，相野田ら(1991)はNICU入院児に対するコミュニケーション・ケアの実践を報告したが，以来，わが国では言語聴覚士によるものはほとんど報告されていないようである．筆者は現在，北九州市内や近郊のNICUにおいて，日常的に言語聴覚士として療育的ケア(後述)の一部としてのコミュニケーション・ケアを試みる機会を与えられており，その一端をここに紹介する．

調査報告

運動障害性構音障害の現状報告川岸　惠 , 板倉　登志子 , 小林　範子 , 佐場野　優一 , 高橋　育子 , 立石　雅子 , 中村　裕子 , 半田　理恵子 , 深浦　順一 , 藤田　郁代 3巻2号 , 2006年7月 , pp.85-88

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Ⅰ．はじめに

　日本言語聴覚士協会では，言語聴覚士の質を高めることを目的に2004年度から生涯学習プログラムを開始している．その一環として，2005年6月の第6回言語聴覚学会生涯学習専門講座において，「運動障害性構音障害と摂食嚥下障害」が行われた．

　言語聴覚士の臨床において，運動障害性構音障害と遭遇することは極めて多いが，そのリハビリテーションについては，依然として十分確立されたとは言い難い．そこで，運動障害性構音障害の実態に焦点を当て，合併して出現することの多い摂食・嚥下障害との関連も併せてリハビリテーションの課題について検討する運びとなった．

　熊倉(2001)は「運動障害性構音障害は，教科書および関連図書が失語症に比較して少なく，言語聴覚士は『難しい，訓練効果の上がりにくい障害』という苦手意識をずっと持ち続けており，若手言語聴覚士の運動障害性構音障害への関心の少なさ，基礎研究，臨床研究の少なさへと繋がっているのであろう」と述べている．

　そこで，今回は運動障害性構音障害のリハビリテーションの課題を探るために，運動障害性構音障害の評価がどのように実施されているかをアンケート調査したので，その結果をここに報告する．

平成18年度社会保険診療報酬および介護保険制度の改定が言語聴覚療法に及ぼす影響の分析(実態調査) 森田　秋子 , 長谷川　賢一 , 山口　勝也 , 山本　弘子 3巻2号 , 2006年7月 , pp.89-96

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Ⅰ．はじめに

　平成18(2006)年度社会保険診療報酬および介護保険介護報酬改定に先立ち，平成16(2004)年度の閣議決定において，政府は経済財政と構造改革に関する基本方針の中で，「少子高齢化が進展する中，我が国の財政運営上の最大の課題として，社会保障関係費の伸びの抑制に取り組む」との方向性を示し，あらかじめ医療費の大胆な削減を断行する意思を表明した．一方，厚生労働省が平成16年に開催した高齢者リハビリテーション研究会において，長期間にわたり漫然と行われている効果のないリハビリテーションの見直し，医療から介護への連続的なシステムの構築，リハビリテーションとケアとの境界の明確化，在宅リハビリテーションの充実について，必要性が示された．平成18年度社会保険診療報酬・介護保険制度の改定は，これらの基本方針に基づいて行われたとされる．

　その結果，医療保険における診療報酬は，過去最大となる3.16％のマイナス改定であった．リハビリテーションにおいては，これまでの総合リハビリテーションを中軸として，理学療法，作業療法，言語聴覚療法ごとに設定されていた施設基準が撤廃され，疾患群別施設基準が取り入れられるなど，制度の根幹に大きな変更が加えられる改定であった．言語聴覚療法は，これまでの言語聴覚療法(Ⅰ)，(Ⅱ)，(Ⅲ)がなくなり，新たに設置された脳血管疾患等施設基準(Ⅰ)，(Ⅱ)の中に組み込まれることになった．

　改定前の基準では，言語聴覚療法(Ⅰ)は常勤言語聴覚士(以下ST)が3名以上勤務，言語聴覚療法(Ⅱ)はST1名以上が勤務することが必要であり，言語聴覚療法(Ⅲ)は非常勤STで算定が可能であった．診療報酬は，言語聴覚療法(Ⅰ)は1単位(20分)250点，言語聴覚療法(Ⅱ)は180点，言語聴覚療法(Ⅲ)は100点であった(表1)．

　今回の改定で設置された脳血管疾患等施設基準(Ⅰ)は，理学療法士(以下PT)5名以上，作業療法士(以下OT)3名以上，合計10名以上の人員が必要であり，言語聴覚療法を実施する場合はST1名以上が必要となっている．言語聴覚療法のみを行う場合は，ST3名以上で脳血管疾患等施設基準(Ⅰ)の取得が可能となった．脳血管疾患等施設基準(Ⅱ)はST1名以上で算定できる．人員はすべて常勤とされ，非常勤では基準取得ができなくなった．診療報酬は，脳血管疾患等施設基準(Ⅰ)は1単位(20分)250点と，これまでの言語聴覚療法(Ⅰ)と同じに設定されたが，脳血管疾患等施設基準(Ⅱ)は1単位100点と，これまでの言語聴覚療法(Ⅱ)より大幅に切り下げられた(表2)．

　介護保険制度については，全体で2.4％のマイナス改定であった．リハビリテーション領域を個別にみると，部分的にはプラスになっているものがある．訪問リハビリテーションにSTが位置付けられ，退院退所早期の訪問リハビリテーションに対して短期集中リハビリテーション実施加算が設置された．介護老人保健施設ではリハビリテーションマネジメント加算，短期集中リハビリテーション加算，認知症短期集中リハビリテーション加算が設置され，通所リハビリテーションでは栄養ケアマネジメント加算，口腔機能向上加算，若年性認知症ケア加算が新設された．また，老人保健施設においてリハビリテーションマネジメント加算を算定するために，週2回の個別リハビリテーションの実施が義務付けられるなど，個別リハビリテーションを促進する方向性が示された．

　日本言語聴覚士協会では，今回の改定が言語聴覚障害の臨床にどのような影響を及ぼしているかをいち早く把握することを目的とし，平成18年4月から5月にかけて，道府県の言語聴覚士会に協力を要請し，会員が勤務する施設の改定前の施設基準と改定後に取得した施設基準，勤務するSTおよびPT，OT数について，緊急調査を行った．

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「言語聴覚研究」購読会員のご案内日本言語聴覚士協会 3巻2号 , 2006年7月 , pp.97

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　本協会は平成16年11月に言語聴覚障害学領域およびその近接領域に関する学術専門誌「言語聴覚研究」を創刊しました．本誌は各種言語聴覚障害の基礎と臨床に関する学術論文を掲載することになります．

　購読会員を募集していますので，下記のとおりご案内いたします．

投稿規定 3巻2号 , 2006年7月 , pp.98

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執筆要綱 3巻2号 , 2006年7月 , pp.99

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投稿誓約書 3巻2号 , 2006年7月 , pp.100

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編集後記立石　雅子 3巻2号 , 2006年7月 , pp.101

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　本年5月の第7回日本言語聴覚学会(金沢市)においては，200題を超える発表と活発な質疑応答が行われました．ポスター，演題とも年ごとに量も質も充実してきていると感じさせる学会となりました．学会での発表をまとめ投稿された論文も，講演やシンポジウムの内容とともに今後，本誌に掲載されることになります．

　言語聴覚研究第3巻2号をお届けします．

基本情報

言語聴覚研究
3巻2号
(2006年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1349-5828 日本言語聴覚士協会

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