日本看護科学会誌 17巻2号 (1997年6月発行)

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原著

脳卒中後遺症をもつ在宅患者の機能回復意欲に関する要因千田　みゆき , 飯田　澄美子 17巻2号 , 1997年6月 , pp.43-53

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要旨

　脳卒中の後遺症を持つ在宅患者14名に対して、機能回復意欲に関する半構成的質問による質的研究を行った。その結果、機能回復意欲は、主体性、自発性、積極性という構成要因と、健康観、心の支え、障害の受けとめ方、家族関係の変化、対人関係の変化、自己観の変化、生活の満足感、未来に対する展望の8要因からなる影響要因があり、影響要因の内容、数、関連のしかたは個人に固有のものである事が明らかになった。このうち、家族関係の変化、対人関係の変化、自己観の変化、生活の満足感の4要因は発病後の自分と他者との関係の受けとめ方を構成していた。

　在宅患者の機能回復意欲を高めるためには、個人の意欲の構成要因、影響要因を、個々の対象者の意味においてアセスメントし、肯定的な影響要因を増強すると共に、意欲に否定的な影響要因が肯定的に関連するよう援助する必要がある。

小児用Health Locus of Control尺度の信頼性，妥当性の検討田辺　恵子 17巻2号 , 1997年6月 , pp.54-61

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要約

　多次元的Health Locus of Control尺度が小児の健康観を測定する尺度として広く用いられている．

　本研究では，10歳から15歳までの健常児および慢性疾患患児に小児用Health Locus ofControl尺度を適用し，信頼性と妥当性を検討した．

　項目分析，因子分析の結果，3下位尺度が抽出された．α係数は0.73～0.78，8週後の再テストではr＝0.74であった．妥当性については，健常児については尺度と保健行動，喘息児についてはセルフケア行動の相関係数は有意であった．これらの結果から信頼性，妥当性，構成概念妥当性は許容できるレベルであることが示された．

在宅酸素療法患者の活動量に関する検討鈴木　育子 , 佐藤　忍 , 冨田　晶子 17巻2号 , 1997年6月 , pp.62-68

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要旨

　歩数計を用いて計測した一日の歩数を活動量と定義し，在宅酸素療法患者の活動量と心理社会的，身体的要因との関連について検討した．その結果，活動量は抑うつ状態の評価のために用いたCES-D得点と相関し，活動量が少ない患者の抑うつ状態は強かった．また，活動量は6分間歩行距離とも相関し，活動量が多い患者の6分間歩行距離は長かった．活動量と家族アプガースコアとの間には関連を認めなかった．以上の結果から，在宅酸素療法患者の活動量は心肺機能とともに抑うつ状態と関連していることが明らかになった．在宅酸素療法患者への生活援助では，活動量を増加させることが，抑うつ状態を軽減し心肺機能の低下を防ぐために重要であることが示唆された．

資料

看護教育における臨床実習の指導方法に関する実証的研究―タッチングの指導を中心として岡崎　美智子 17巻2号 , 1997年6月 , pp.69-78

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要旨

　本研究は，効果的な臨床実習指導方法の開発を目的とする．臨床実習指導の教材に看護介入技術としてのタッチングを選び，その教材の理論研究から仮説を設定した．臨床実習指導の教授理論に，学習経験を段階的に発展させるSteinaker，N.＆Bell，R.（1979）らの経験学習モデルを応用し臨床実習指導計画を立案し実証研究を行った．検証データは，看護ケアとしてのありのままのタッチング経験を把握するため看護学生の実習記録・カンファレンス内容・意識調査・自己評価を用いた．

　研究結果は，タッチングを適切な場面に適用できた看護学生は，看護行為を患者との因果関係で把握でき，看護行為の振り返りを可能にした．また，看護学生は臨床実習への不安と緊張を緩和でき，学習に対して充実感を持ちながら臨床実習に積極的に取り組めるようになった．

看護倫理検討委員会報告

看護系大学における研究の倫理審査の体制に関する実態調査勝田　仁美 , 南　裕子 , 安藤　広子 , 太田　喜久子 , 岡谷　恵子 , 片田　範子 , 高谷　嘉枝 , 中西　睦子 , 堀井　理司 , 森　恵美 17巻2号 , 1997年6月 , pp.79-84

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■はじめに

　近年，看護大学が急速に設立され，それとともに学会等で発表される研究の数も増加の一途をたどり，人間を対象とする研究が多いという看護研究の特質から見ても，看護研究の倫理的な問題も無視できない現状がある．1995年の日本看護科学学会看護倫理検討委員会報告¹⁾においても，学会誌の発表抄録中に研究対象者から研究承諾の記載があったものは全体の20％に過ぎず，研究倫理の課題として①倫理的配慮がなされた研究であるかをいかにチェックするか，②研究倫理的配慮について発表抄録のレベルで書く必要があるのか，③書くとすればどこまで言及する必要があるのか，④倫理的に充分配慮した研究が行われるためにはどうすればいいのか，等の問題点を挙げ，研究計画書の段階から倫理的な審査をするシステムを作ることを提言している．

　医学部においては生命倫理等の委員会が設けられるのが当然となってきたが，看護研究のプロセスにおいても，対象者の人権擁護に関する倫理検討の体制を設けることが必要ではないかと考えられる．

　今回，看護研究の倫理的な問題を取り上げて検討する第1段階の取り組みとして，4年制看護系大学の研究の倫理審査の体制に関する実態を把握する目的で調査を行った．