Japanese
English
研究・報告
ホームヘルプサービスはどう変わりうるか,取り巻く周囲や関係者がどう変わればいいのか―岐阜県の実態調査から
後藤 真澄
1
,
若松 利昭
2
1中部女子短期大学
2日本福祉大学
pp.862-866
発行日 1997年12月15日
Published Date 1997/12/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1688902443
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、862ページから866ページの文献です。
PPV(ペイ・パー・ビュー)とは、論文(記事)単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
- サイト内被引用 Cited by
はじめに
高齢社会の進行に伴い介護ニーズが増大し,ホームヘルプサービスにおいては,介護ニーズに即したサービスを充実させることが重要な課題となっている.この課題を達成するためには,ホームヘルパーの量的拡大と質的確保の同時的な推進の必要性がいわれているが,現実の状況はどうであろうか.旧態依然として状況は動いていないように感じるのはなぜか.その疑問を突き進めていくために,岐阜県を素材にホームヘルパーの供給体制や仕事の役割などの実状を調べ,今後,ホームヘルプサービスの充実をどのように図れば良いのかを考えてみたいと思い,以下の調査を行なった.
この調査では,岐阜県の各市町村(99市町村)にホームヘルパーの量的整備状況や援助形態の実状を聞くとともに,現場で働くホームヘルパーに困難な仕事の実態を尋ねた.その結果,ヘルパーの量的整備は進みつつあるも,パート雇用で量的拡大を図っているため,不安定就労への移行を強めており,その結果としてニーズに見合ったサービス総量の増大が図られていないことが分かった.

Copyright © 1997, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.

