Japanese
English
特集 周産期ケアの地域システム化
周産期医療情報センターの役割—東京都母子保健サービスセンターの場合
安藤 一人
1,2
,
日暮 眞
2
1東京女子医科大学産婦人科
2東京都母子保健サービスセンター
pp.370-375
発行日 1998年5月25日
Published Date 1998/5/25
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1611901928
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、370ページから375ページの文献です。
PPV(ペイ・パー・ビュー)とは、論文(記事)単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
はじめに
1996年に厚生省母子保健課が中心となり,周産期医療推進協議会を発足させた。この委員会で周産期医療対策事業実施要綱が作成され,事業内容は大きな4本柱で示された。すなわち,以下の4つである。
①周産期医療協議会の設置 ②周産期医療情報ネットワーク事業 ③周産期医療関係者研修事業 ④周産期医療調査・研究事業

Copyright © 1998, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.

