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特集 検証 平成30年度診療報酬・介護報酬同時改定
【病院種別影響】
地域包括ケア病棟協会
仲井 培雄
1
1地域包括ケア病棟協会
pp.979-985
発行日 2018年12月1日
Published Date 2018/12/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1541210855
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●2018年度診療報酬改定では，地域医療構想と地域包括ケアシステムの実現に向けて，地域包括ケア病棟に関するさまざまな仕掛けが用意された．地域包括ケア病棟協会では，平成30年度地域包括ケア病棟の機能などに関する調査を実施して，その影響を検証した．
●地域包括ケア病棟を有する病院は，“急性期ケアミックス（CM）型”，“ポストアキュート（PA）連携型”，“地域密着型”の3つの病院機能に分類することができ，調査対象施設の概ね5割，1.5割，3.5割を占めた．
●“地域密着型”と“PA連携型”は，200床未満の病院が9割前後を占め，新設の地域包括ケア病棟入院料・入院医療管理料1・3［以下，入院料（管理料）1・3］を届出済み・予定ありの施設が7.5割を超えていた．“急性期CM型”は，200床以上の病院が4割を占め，自院からのPAが多いため，入院料（管理料）1・3の届出済み・予定ありが半数を下回った．
●200床未満の施設は入院料（管理料）1・3で評価されたが，200床以上の施設は評価軸が存在せず，地域包括ケア病棟の質の低下が懸念される．
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