Japanese
English
研究と報告【投稿】
病院看護師の訪問看護師との連携に関する意識状況分析
今磯 純子
1
,
石井 英子
2
,
加藤 容子
3
1日本赤十字豊田看護大学
2中部大学 生命健康科学部保健看護学科
3訪問看護ステーション太陽
pp.55-58
発行日 2007年1月1日
Published Date 2007/1/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1541100469
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、55ページから58ページの文献です。
PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
- 参考文献 Reference
- サイト内被引用 Cited by
現代医療技術の進歩，介護保険制度の導入・改正などに伴い，在院日数は短縮化し，医療依存度の高い状態で退院して在宅療養生活を送る患者が増加している．また，在宅生活を望む患者や家族の声も多い．そのため，入院生活から在宅療養生活へと円滑に移行でき，患者や家族にとって安心して療養生活を送ることのできるよう有効な支援のあり方を考えることが重要となる．
2006年4月の診療報酬改定に伴い，「訪問看護療養費に係る指定訪問看護の費用の額の算定方法」（平成18年厚生労働省告示第102号）および「訪問看護療養費に係る訪問看護ステーションの基準等」（平成18年厚生労働省告示第103号）が適用された．そして，医療依存のある状態で退院する患者に対し，在宅療養生活に必要な療養指導を訪問看護師と，主治医または医療施設職員などと実施した場合，地域連携退院時共同指導料として加算されるなど，在宅支援に向け病院と地域の連携が重要視され始めた．
Copyright © 2007, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.
