Rinsho Fujinka Sanka Volume 55, Issue 11 （November 2001）

臨床婦人科産科 55巻11号（2001年11月発行）

Japanese English

今月の臨床周産期救急と周産母子センター

周産母子センターの構想と現状

2．地域の現状　2）大阪府末原則幸 ¹ ¹大阪府立母子保健総合医療センター産科 pp.1248-1250

発行日 2001年11月10日 Published Date 2001/11/10

DOI https://doi.org/10.11477/mf.1409904478

PDF(3901KB)

有料閲覧

閲覧方法のご案内

この論文を閲覧するためにはログインが必要になります。

パスワードを忘れた場合新しくユーザー登録する施設共通IDをご利用の方はこちらから

PPV購入案内

1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、1248ページから1250ページの文献です。

PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。

新規会員登録はこちらから

会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。

会員登録について詳しくは

こちら

をご確認ください。

Abstract 文献概要
1ページ目 Look Inside

大阪における地域周産期医療システムのあゆみ

　大阪における産科救急は，昭和の40年代に行われた妊産婦死亡の実態調査に始まりを見ることができる．これは大阪における妊産婦死亡の減少を願うに他ならなかった．昭和52年大阪産婦人科医会で産科救急問題を最重点課題とすること方針が決定された．折しも，昭和52年9月には在阪7病院から構成される新生児診療相互援助システム（Neonatal Mutal Co-operative System NMCS）がスタートした．昭和62年4月には病診連携と産婦人科救急対応を目指した産婦人科診療相互援助システム（Obstetrical Gynecological Co-opera—tive System OGCS）が発足した．一方，大阪府医師会は平成元年に産科救急推進委員会を発足させ，大阪府における産科救急問題解決のために試案作りを開始した．新生児医療推進委員会は昭和55年に設置されていた．産科救急推進委員会では，産科救急実態調査を実施し，産科救急の実態を知ること共に，情報のネットワークの必要性が議論された．OGCS受け入れ病院の整備，情報システムの整備，研修会の開催，産科救急マニュアルの刊行などが行われた．