在宅脳卒中後片麻痺者の自立度と介護者の負担との関係

高齢化の進行に伴い，在宅での寝たきり老人の増加が問題となっている．厚生省が平成元年12月に発表した「高齢者保健福祉推進10か年戦略」いわゆるゴールドプランの中に，寝たきり老人ゼロ作戦がある．この作戦誕生の背景には，単に長生きするだけでなくいかに人間らしく生きるか，その生活の質を問題とするようになったこと，さらに保健・医療はもとより福祉対策の面からも総合的に老人の日常生活動作（以下ADLと略す）能力の維持・向上を図ることにある^1）．しかしながら，現在の在宅高齢障害者に対する対策は，家族を介護者として組み込んで考えているものがほとんどであり，家族の存在抜きにしては成り立たない．また，介護力の低下は，在宅高齢障害者のADLの自立を阻害する一因子である．そのため障害者に対する対策とともに，介護者に対する対策も実施しなければ，在宅介護の継続が困難となる可能性が高い^2）．われわれは，これまでに病院や施設を退院・退所し在宅に戻った障害者に対し，そのADL能力がどのように変化しているのか，ADLの自立を阻害しているものは何かなどについて研究を進めてきた^3,4）

　今回，在宅脳卒中後片麻痺者の実態を把握するとともに，介護者の負担を踏まえた援助活動を実施する参考のため，在宅脳卒中後片麻痺者を対象に訪問調査を実施した．その結果を介護者の負担を中心に分析し，介護者の負担と在宅脳卒中後片麻痺者の自立度との関係について，検討を加えたので報告する．