Japanese
English
老人保健
老人保健におけるテレホンサービスの役割に関する調査
山下 章
1
1東京医科大学衛生学公衆衛生学
pp.812-817
発行日 1976年11月15日
Published Date 1976/11/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401205300
- 有料閲覧
PPV購入案内
1,320円 (1,200円+税10%) こちらは、812ページから817ページの文献です。
PPV（ペイ・パー・ビュー）とは、論文（記事）単位で購入・閲覧ができるサービスです。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
購入には医書.jp本会員登録が必要です。
会員登録完了後に改めて上記「購入サイトへ」を選択してください。
または「購入サイトへ」選択後に「購入ログイン」、「新規会員登録」の順に進んでください。
会員登録について詳しくはをご確認ください。
- Abstract 文献概要
- 1ページ目 Look Inside
はじめに
在宅老人に対する保健活動は，幅広いものでなければならない．したがって福祉との協調が極めて重要であることは，以前から私の主張しているところである．たまたま大学所在の東京都新宿区では，他にさきがけて昭和48年から老人福祉電話事業を実施しているので，この事業が老人保健に如何様に貢献しているか，問題点はないか，等について調査してみた．
老人福祉電話事業というのは，昭和47年厚生省社会局長通知「在宅老人福祉対策事業の実施及び推進について」の中の1つ，「老人電話相談センター設置運営要綱」によって実施されているものである．
Copyright © 1976, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.
