イントロダクション

本連載が目指していること

　近年の健康への国民意識の高まりに合わせて、1次予防や2次予防の分野に、民間企業が主導する公的補助がない自主事業ヘルスケアサービス（以降、公的保険外サービス）が提供されており、その需要が高まっている。1次予防としては、フィットネスやヨガ教室、そして体を動かす運動支援サービスに加えて、食事内容を分析して栄養指導するアプリ、スマートウオッチなどのデバイスと連携した睡眠や歩行測定などがあり、近年ではオンラインゲームの手法（ゲーミフィケーション）を取り入れて提供されているケースもある。2次予防としては、高度人間ドックや遺伝子検査など、基本健診を超えた詳細検査なども登場している。

　マクロの視点から見て、公的保険外サービスの拡大は、公衆衛生的に大いに歓迎するべきことであり、さらなる疾病予防や健康増進を推進する良い機会となる。一方で、ミクロの視点で見ると、地方自治体などにて提供されているサービスと民間企業が主導し提供されているサービスとの間で明確な区分整理や役割分担がなされているものではない。その結果として、その網羅性、重複性、偏重性などが懸念され、期待されるほどの成果が得られない可能性も否定できない。