特集 保険適用になった不妊治療―できること・できないこと―
ねらい
五十嵐 敏雄
1
1帝京大学ちば総合医療センター産婦人科
pp.329-329
発行日 2023年4月1日
Published Date 2023/4/1
DOI https://doi.org/10.34433/og.0000000091
- フリーアクセス
- 文献概要
- 1ページ目
菅 義偉元首相の肝入りで2022年4月に体外受精・胚移植（IVF-ET）など不妊治療の保険適用が施設基準・年齢制限・回数制限などの条件つきでスタートした．日本生殖医学会もそれにあわせるように2021年に『生殖医療ガイドライン』を発刊した．不妊治療はこれまで倫理的な節度を保ちながら最新の高度な方法を用いてでも最善の結果を出すことが求められてきた．産婦人科医の多くがこうした不妊治療に保険適用が馴染むのかと疑問を抱く一方で，患者側の経済的負担が年々増して，不妊治療の保険適用化を求める声が大きくなっていた．保険となると不妊治療費の一部を国民に負担させることになるわけで反対意見も多数懸念されたが，深刻な少子化にあって政府としては待ったなしの状況だったと思われる．
Copyright © 2023, SHINDAN TO CHIRYO SHA,Inc. all rights reserved.
