放射線治療提供体制の地域格差の現状 -――2040年を見据えた放射線治療集約化の観点から

Current status of regional disparities in radiotherapy service provision ――Perspectives on centralization toward 2040

　本稿では，2040年を見据えつつ，日本の放射線治療提供体制の現状を概説する．現在，全国の放射線治療施設は約800施設と国際的にも多いなかで，経営悪化や装置更新費の高騰により撤退する医療機関が増加傾向である．これは特に二次医療圏単位で施設が少ない地域では深刻な問題となりうる．経営面では，放射線治療専任の常勤医師数，患者1人あたりの照射回数，全患者に占める強度変調放射線治療（IMRT）などの高精度照射割合が重要である．黒字化を目指すためには，これらを勘案しつつ年間250～300人以上の治療が必要とされるが，年間治療数200人未満の施設が約4割を占め，全国的に経営が厳しい状況がうかがえる．また，日本では照射回数が増えれば診療報酬点数も増加するという診療報酬体系であるため，国際的潮流と逆行してエビデンスのある短期間照射の普及が遅れている．問題は山積しているが，今後は2040年に向けた放射線治療の集約化を意識した体制作りと，適正な装置および人員配置を各都道府県単位で確保することが求められる．