難聴

はじめに

　先天性両側難聴は全出生児の約1,000人に1～2人の割合で存在する頻度の高い疾患である。音声を用いた言語能力の獲得には臨界期があり，難聴を放置していると，言語発達の遅れや構音の障害をきたし，ひいては学習，コミュニケーションの問題につながる。ただし，早期に難聴を発見し介入を行った場合，続発する障害を予防，軽減できる。そういった背景から，1990年代より欧米諸国を中心に新生児聴覚スクリーニング（newborn hearing screening：NHS）が導入され，米国のEarly Hearing Detection and Intervention（EHDI）では，生後1か月までにNHS，3か月までに確定診断，6か月までに補聴開始という「1-3-6ゴール」が提唱され，わが国にも2001年から導入されている^1）。NHS導入で早期診断，早期補聴器装用開始，また聴力レベルの確定も低年齢で行われることから，早期の人工内耳手術も実現されている。その成果は国内の多施設共同研究において，NHSにより生後6か月以内に療育を開始できる確率は20.21倍上昇し，さらに早期に療育を開始した児が良好な日本語言語性コミュニケーション能力を獲得する確率は3.23倍上昇することが報告されている^2）。つまり，難聴児であっても良好な言語発達を目標とするのであれば，そのスタートラインにNHSがあると言っても過言ではない。