ガイドライン改訂版作成の考え方

ガイドラインは｢推奨｣を含み,｢系統的レビュー｣による｢利益と不利益の評価｣に基づいて決定される.この際,対象とするがん検診が普及しているか否かは,判断基準には含まれない.わが国では,厚生労働省研究班によるがん検診有効性ガイドラインが,がん予防指針につながる仕組みとして構築されているが,ガイドライン作成にかかわる組織体制には不十分な点がある.また,複数の機関が同一の課題についてガイドラインを作成し,推奨の結果が各ガイドラインで食い違う場合,ガイドラインの作成過程を一定の基準で吟味したうえで,比較検討する必要がある.