21．小児の災害医療

災害といっても，震災・洪水・土砂災害など，一様ではない．各小児医療機関においても，災害発生時，優先業務を明らかにし，各災害に対応した事業継続計画（BCP）策定が必要である．BCPをもとに，研修・訓練を繰り返し改善を図ることで，災害の備えが強化される．人工知能，ドローン，通信技術の進歩により，減災の可能性が大きく広がる．しかし，近未来でも，災害時，被災地では，医療需要が供給を大きく上回り，医療需給バランスは崩壊する．BCPや，医療的ケア児の個別避難計画作成などを含む，平時の備えと訓練こそが，被害を最小限に留める唯一の方法である．災害時小児周産期リエゾンを含む人材の確保は一朝一夕ではなく，継続的な育成が必要である．