胎盤遺残に対して待機的管理が可能であった6例の解析

2000年～2016年の16年間に待機的管理を施行した胎盤遺残の6症例(母体年齢31～38歳、初産婦3例、経産婦3例)について報告した。その結果、遺残組織径は25～107mm(平均60mm)で、3例で再出血を来たし止血処置を要したが、残り3例では産後20～46日目に遺残組織の自然排出を認めた。再出血を来たした3例では、1例は緊急手術を施行して遺残組織を用手的に剥離した。もう1例は掻爬術、子宮動脈塞栓術(UAE)に加え、メトトレキサートの投与によりS-hCG値の陰転化後、子宮鏡下に摘出術を施行し、遺残組織を除去した。残り1例はUAE施行後、遺残組織は自然消出した。尚、遺残組織の自然排出の3例では遺残組織径が41～65mmと比較的小さかった。以上より、止血処置を要した3例でも止血後は待機的に管理が可能であり、全例で子宮の温存が可能であった。