がんの社会学

　21世紀のがん医療では，「治す医療」から「治し，支える医療」へのパラダイムシフトが起きている．筆者は，1990年代後半から「がんの社会学」を提唱し，がん克服を目指すがん対策・がん医療においては，医療機関とともに，社会のさまざまな医療資源が協働して，国民・患者・家族を支えることの重要性を主張してきた^1-4）．

　図1に示すように，がん対策あるいはがん医療の主体は，予防・検診・治療・ケアの4分野である．このうち，予防・検診の実施主体は，国・都道府県・市町村・企業などの行政・職場・医療機関の一部であり，一方，がんを疑われた，あるいは，がんと診断された患者の治療・ケアは主に医療機関が担っている．

　この構図について現状を分析すると，予防については，国民1人ひとりの予防活動実践の動きは活発とはいえず，がん検診についても，国民の受診率は5割に満たず，職域でのがん検診も標準化されていない．

　治療・ケアの分野では，新しい医療技術の導入により，患者のquality of life （QOL）は大幅に向上した．しかし，治癒が困難な難治がんや治療後，再発・転移を起こしたがんの治癒率は以前と比べて，あまり改善していない．また，「病気の治療・ケア」とともに，「全人的医療」という観点からみた「患者の治療・ケア」の重要性も増している．

　このような現状認識の下，「がんの社会学」では予防・検診・治療・ケアの各分野において，介入，治療，ケアは従来の体制で実施することを前提として，社会の医療資源を積極的に活用し，連携を強化することによって，より効果的，効率的ながん対策と，患者・家族の満足度が高いがん医療を実現することを目標としている．

　筆者らは「がんの社会学」の研究を，1998年，国立がんセンターで開始し^5），1999年には「がんサバイバー研究」を並行して実施し^6），その後，がん臨床研究事業，第3次対がん総合戦略事業の補助金に引き継ぎ，継続した．さらに，その研究成果を基に，2002年に開設された静岡がんセンターでは実践に取り組んだ．「がんの社会学」の成果は，筆者がこれまで関与してきた厚生労働省がん対策推進協議会，がん診療連携拠点病院関連の検討会などで取り上げられ，国の施策である，改正がん対策基本法^7），がん対策推進基本計画^8），がん診療連携拠点病院等の整備指針^9）などにも反映されている．

　「がんの社会学」の重要な基盤的手法として，「疾病管理」「がんサバイバー研究」「医療資源」「情報提供・啓発活動・がん教育」の4つを挙げることができる．本稿では，「がんの社会学」の基盤的手法，静岡がんセンターの取り組み，そして，その標準化と一般の医療機関への普及などについて述べてみたい．