A県における災害看護への取り組みに関する検討

The Review of the Nurses' Preparedness for Disaster Nursing in A Prefecture

Ⅰ．はじめに

　阪神・淡路大震災を契機に災害対策基本法や、地域防災計画等の整備が進められ、平成8年には「21世紀の災害医療体制—災害にそなえる医療のあり方」^1）、「災害発生時における初期救急医療体制の充実強化について」^2）がいずれも厚生省から出され、これらに基づいて、災害拠点病院や地方自治体等による広域災害・救急医療体制等の整備が進められてきた。

　看護においても上記のような動向に伴い、災害看護活動の体系化の必要性とともに、保健医療分野における災害に備えた活動として、各施設でガイドラインやマニュアルの作成に取り組んでいる。しかし、阪神・淡路大震災を経てもなお、看護職の災害看護に対する認識の低さ・取り組みの度合いの低さが指摘されており^3）、災害看護活動への認識を高め、準備状況を整えていくためには、看護職の災害看護に対する認識と日頃からの取り組み状況を把握した上で、適切な方策を講じる必要がある。

　今回、自然災害多発県であるA県において、県内の看護大学の教員、保健所・病院・看護協会の看護職の代表よりなる災害看護支援ネットワーク検討会を組織し、この検討会のメンバーの協力のもとに、A県内の看護職の日頃の災害看護への取り組みの程度を準備状況として捉え、そしてそれに関連している要因を探るためにアンケート調査を実施した。その結果、今後、地域・保健医療施設において災害看護活動を効果的に進めていくための課題が明らかになったのでここに報告する。