地域リハビリテーションへのIT通信の導入の意義

はじめに

　2005年に介護保険法の改正が行われた．その中で新予防給付の創設・地域支援事業の創設・地域包括支援センターの新設・地域密着型サービスの新設等が謳われた．このことにより確かにこれまで以上に，各市町村単位や地域包括支援センター単位で種々の取り組みが運用されつつある．しかし地域リハビリテーション（以下，地域リハ）資源には偏在が見られ，資源効率よく活用するには，地域間の横断的連携が欠かせない．我々が高知県下でこれまで進めてきた，またこれから進めていこうとしている「高齢者運動機能維持への取り組み」に関わる支援事業・介護予防について報告した．

　その主な内容は，①IT（情報技術）通信の利用，②高齢者健診に子供を参加させる試みの「3世代ふれあい健診」，③山間僻地がそれぞれに自主独立に運動訓練を行ってゆく試み「地域自主独立型運動訓練システム」である．