精神科領域の就労支援にMTDLPを活用する意義

Significance of utilization of “Management Tool for Daily Life Performance” for employment support in psychiatric field

Key Questions

Q1：精神障害者の就労支援にMTDLPを活用する利点とは？

Q2：精神障害者にMTDLPを実施する際の工夫点とは？

Q3：MTDLPを用いた就労支援の効果とは？

はじめに

　精神障害者が身体・知的障害者と同じく「障害者雇用義務」の対象に加えられたのは2018年（平成30年）のことである．以降，精神障害者の就労支援のニーズは増加の一途をたどっている．

　精神障害者の就労支援は，公共職業安定所（ハローワーク）との連携のもとに，さまざまな機関で実施される（図 1）．特筆すべき点は，2021年（令和3年）に就労移行支援事業のOT配置に加算が制定されたことである．この背景には「OTが配置された就労移行支援事業所は，配置されていない事業所に比べて障害者の就労率が約2倍以上で，就労継続者も多い」^1）と報告されたことが影響している．つまり，OTによる就労支援に期待が寄せられていると言っても過言ではない．

　一方で精神障害者は一般就労率が低い^2）ことや，就労後の離職率が高い^3）ことが知られている．たとえば，雇用主から，「症状が悪化して突然退職してしまう」，「何度説明しても業務遂行できない」，「同僚と良好な人間関係が築けない」等の相談を受けることがある．精神障害者に対する調査では，「業務遂行のための支援不足」，「疾患や障害への理解不足」「人間関係における対応のしづらさ」等が離職の要因になった^4）と報告されている．精神障害者の障害構造が可視化しづらいことは，就労や復職の障壁になるようである．

　そこでOTの臨床思考を可視化した生活行為向上マネジメント（Management Tool for Daily Life Performance：MTDLP）を就労支援に用いることは有益と考える．シートに評価結果を記載することで障害構造を可視化でき，関係者に必要なサポートを提示できるからである．本稿では，精神障害者の就労支援におけるMTDLP活用の実例と効果を紹介したい．