特集 外来における予防医療
7.一般健診編:⑩認知症—「現実的に適切」な施行時期を見定めるべき
塩田 正喜
1
Masayoshi SHIOTA
1
1亀田ファミリークリニック館山 家庭医診療科
pp.471-479
発行日 2015年6月1日
Published Date 2015/6/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.3103900263
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■疫学
世界的な傾向
WHO/ADI*1は2012年に“Dementia:a public health priority”1)と題されたレポートを発表し,認知症を公衆衛生上の優先課題としてとらえること,そして国を問わず国家レベルで公衆衛生的なアプローチを行うことの必要性を主張している。
認知症の有病率は,その母集団の年齢構成にも強く影響されるが,世界各国のデータを統合した2つのメタ解析から推計される60歳以上の成人における認知症の有病率は,3〜7%程度2, 3)である。
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