扉

2014年診療報酬改定は，2025年の地域包括ケア体制の完成に向けて，急性期から慢性期までの各医療機能に「在宅復帰率」基準が課せられ，病院看護部にとっては早期在宅復帰に向けたより質の高い退院調整・支援が迫られるものとなった。

また，7対1病床の9万床削減という数値目標のもと，「在宅復帰率」「重症度，医療・看護必要度」「平均在院日数」をはじめとする施設基準が厳格化されたことに伴い，急性期病院には病床機能の選択と病棟再編が迫られている。

今秋からは都道府県主導による病床機能報告制度もスタートする。本特集では，今改定を契機とする自施設の役割の再考に向けたヒントを提示する。