ねたきり老人の在宅ケア優先度判定およびケア評価

はじめに

　老人保健法が昭和58年2月より施行され，そのなかの訪問指導事業についても各自治体でさまざまな施策が模索されている。昭和56年11月現在，日本看護協会の調査によると，訪問看護を特別事業として実施している市町村は330で，全市町村の約1/10^11）であった。老人保健法の施行により，在宅ケアが拡充されることは，老人とその家族にとって非常に意義深いといえる。しかし一方では，量的にも質的にも多様な対応をせまられ，その需要を満たすには限界のあるなかでは，援助の必要性の高い老人から優先されていかなければならないであろう。活動を有効に展開するために，特に対象の優先度の判断方法や，評価方法の確立が重要な課題となっている^13）。

　そこで今回，これらについて，ねたきり老人とその家族の条件から検討した。