グラフ 組織づくりシリーズ・22
実践事例8・実態調査から学ぶ自らの老後問題—長野県・松川町婦人会の場合
松下 拡
1
,
菊地 頌子
2
1松川町教育委員会
2城東保健所
pp.1-8
発行日 1983年1月10日
Published Date 1983/1/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1662206615
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どんなにすばらしい指導が行なわれても 住民自身の健康問題への"気づき"がなく 健康を守るための"行動"がなされなければ 健康な生活を送るための地域お取り組みは前進しない.この気づきや行動は 保健婦の一方的な指導よりも生活の実態を出し合い 生活をみつめなおす学習を通して生まれてくるものであり 相互に話し合いのできる集団(グループ)学習は 地域の健康への取り組みにとって大切である.その意味で 住民が自分達の地域の実態調査を自分達で行なうということは たとえその調査結果が専門的にはいささか不備な点があったとしても その体験から学ぶものは非常に大きいといえる.自らが調べて出した数字の実感が問題意識をかきたて 学習意欲を高めるのである.したがって 数字の精度云々よりは 何を調査するかが重要である.地域によってかかえている問題はいろいろである.松川町婦人会では自主的に婦人学級を開設し 昭和53年から老後問題をテーマに学習をすすめているが その過程においても実態調査は大きな核となっている
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