自然死産原因の追究—昭和42年度人口動態 自然死産社会経済面調査から

　わが国の人口動態調査の死産は，妊娠第4月以後であるが，この調査は，妊娠月数にとらわれず第4月未満も含めた自然死産について，その原因を医学的に，社会経済面も加味して追究しようと試みた。

　調査地域は1都8市（東京都，横浜市，大阪市神戸市，尼崎市，広島市，呉市，北九州市，福岡市）で，昭和42年5月・6月に行なった。調査は，日本母性保護医協会の格段の御協力を得て，同協会々員である産婦人科の医師が立ち会った自然死産で，患者が当該市に住所を有するものについて，所定の調査票に記入する方法をとった。以上によって得られた878例の調査票をもとに，自然死産原因の追究に関するひとつの分析結果を紹介する。