遠隔リハビリテーションのプラットフォーム開発

Development of tele-rehabilitation platform

背景

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大を契機として，さまざまな職域でデジタル化が進み，医療業界においても，医師による遠隔診療に対する診療報酬が認められている^1）．しかし，リハビリテーションの分野では，遠隔サービスの提供体制は未整備である^2）．また，COVID-19流行以前より，日本において社会保障費の増大は重要な社会課題である^3）．健康寿命の延伸を図るための疾病予防や障害者・高齢者の要介護度の軽減は，社会保障費軽減の一助となり，リハビリテーション専門職が得意とする分野である．しかし，リハビリテーション専門職の充足には地域差があり，1km²あたりの理学療法士数は，最も多い大阪府では5.01人/km²であり，最も少ない秋田県では0.07人/km²と，都市部に集中している^4）．そのため，地方の過疎地域などではリハビリテーションを十分に受けられない場合がある．また，人口減少に伴って過疎地域では高齢化が進むため，都市部での供給過多，過疎地域での供給不足という地域間格差はますます広がるものと予測される．

　一方，諸外国では，遠隔リハビリテーションの運用を認めている国が多く，過疎地域で病院などにアクセスできない患者を対象に導入されている^2）．遠隔リハビリテーションの対象疾患は，脳卒中や脊髄損傷，運動器疾患，呼吸器疾患，循環器疾患，難病，フレイル予防など幅広く^2），地域を限定されないため，リハビリテーション供給量の地域間格差是正の一助となることが期待されるが，普及にはプラットフォームの充足と実際の現場での検証が必要である^5）．