アフターコロナを見据えたリモートワークプログラムの取り組み

Development of a new employment support program for remote work of persons with disabilities: enhancement of support during the COVID-19 crisis

はじめに

　横浜市総合リハビリテーションセンター就労支援施設（以下，当施設）は，法定の就労移行支援事業（定員30）と横浜市の単独事業である職能訓練コース（定員10）を運営している．利用者の多くが脳血管疾患または脳外傷による中途障害者で，身体障害や高次脳機能障害を有する方が大半を占める．当施設では開所以来，通所によるプログラム（軽作業，事務作業など）の提供により，利用者の就労準備性^1）の向上を図ってきた．しかし新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大により，利用者が一斉に通所することが困難となったこと，また急速なテレワークの普及に合わせ，リモートワークプログラム（以下，RW）の実施が不可欠となった．本稿では当施設のRWについて報告する．RW実施にあたっては，厚労省の通知に基づき実施したことから要約資料^2）を添付する（表）．