非外傷性脊髄障害の障害学とリハビリテーション

Rehabilitation Treatment in Patients with Nontraumatic Para-Tetraplegia.

　Ⅰ．序論

　神奈川県身体障害者更生相談所（所管人口330万人）が，昭和61年度に取り扱った，脊髄性障害者の身体障害者手帳発行件数は145件で，外傷性脊髄損傷，脊椎症，その他の疾患が各々相半ばしている．疾患がかなりの数を占めているが，この内腫瘍が17件，血行障害が5件，脊髄性筋萎縮症が4件，筋萎縮性側索硬化症（ALS）が2件，脊髄空洞症が2件，その他9件である．内訳をグラフに示す（図1）．外傷以外の脊髄障害の原因としては，結核が54％を占めるという発展途上国の調査¹⁾もあるが，メルボルンのPenington²⁾は非外傷性脊髄障害の37％が腫瘍，19％が血行障害，20％が一次性神経疾患，15％が脊椎疾患と報告している．

　このように脊髄疾患も，外陽性脊髄損傷と比較して決して少ない数ではなく，各々の疾患の特性に従ったリハ医療を実施する必要がある．しかしながら，これらの疾患に対する看護・保健技術については論じられることはあるが，リハ医療の方法論を構築する試みは，特に我が国では非常に少ない．この理由としては，原因疾患が非常に多岐にわたるために各々の経過が異なり，方法論を一律には論じられないことがまず考えられる．また，この領域は神経内科の治療対象として，リハ医と協力態勢を組む機会が得られないことも，理由の一つなのかもしれない．しかしながら，脊髄性疾患の機能障害は改善の期待できるものも稀ではなく，逆に進行性のものに対しては，機能と能力の低下を防ぐあらゆる手段を活用し，さらに心理学的援助や家庭と社会環境を整備し，社会資源の活用を検討し，まさに包括的・総合的なアプローチを必要とする．これはリハ医療のお家芸といえる領域だといってよい．脳卒中片麻痺のリハ医療が大きく発展してきたように，これらの疾患に対するリハ医学方法論も確立されるべきである．そのためにはリハ医の側からの積極的な働きかけも必要であろう．