東日本大震災リハビリテーション支援関連10団体の活動報告

The combined efforts of 10 Japanse Rehabilitation Related Organizations providing rehabilitation support following the Great East Japan Earhquake.

リハビリテーション支援に対しての事務局の活動

　2011年3月11日14時46分，三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の大地震が発生した．直後から災害救助法に基づく超急性期におけるDMAT（Disaster Medical Assistance Team）による救命・救護の活動が開始されたが，想定以上の被災により，その後の慢性疾患管理などへの救護，廃用症候群（生活不活発病）予防への対応はなかなか充足しなかった．特に高齢者や障害者に対する生活機能の低下防止について，自立支援に向けてのリハビリテーション支援の必要性を指摘されたが，組織の混乱や社会資源の崩壊などにより困難な状態であった．

　そのようななかで4月13日，東日本大震災リハビリテーション支援関連10団体が発足した（図1）．具体的な支援活動を，①避難所の支援対象者とニーズの選定，②原則，リハビリテーション関連の支援に限定して対応，③地域の諸サービス，地域支援ネットワークとの連携，④地域の諸サービス，地域支援ネットワークへの引継ぎ，⑤地域におけるリハビリテーションサービス創設の支援の5つとし，4月18日にリハビリテーション10団体事務局が発足した．事務局の活動機能は，①関連団体との連絡調整，被災地活動拠点との連携，②情報共有システムの管理，③リハビリテーションニーズの整理，支援可能地域の特定とマッチングの3つとした（図2）．