発達性協調運動障害と理学療法

はじめに

　一部の子供には日常生活や学校生活において，無器用さやぎこちなさ，あるいは落ち着きがなくじっとしていられないなどが原因となり，さまざまな活動や参加が阻害されていることが散見される．学校教育現場において，そうした子供たちへは主に教育職員が対応しているものの，対応についての知識や経験が十分ではない場合が多く，学校での教育のなかで大きな課題となっている^1）．

　現在，これらの阻害要因は発達性協調運動障害（developmental coodination disorder：DCD）として1つの概念疾患と捉えられるようになった．DCDでの障害の概念について，岡^2）は歴史的に考察し，これをminimal brain dysfunction（MBD）やclumsiness，clumsy child syndrome，disorder of attention and motor perceptuomotor dysfunction，motor learning difficicultyと同様の意義としてこれまで使用されていることを指摘した．DCDはその初期において，療育や教育の分野で注目され，その後，医学からのアプローチとして捉えられるようになった経緯を明らかにしている．さらにDCDの症状は，正常と異常の境界線を引くのが実際上不可能であることから，日常生活上での障害の状態を前提として，それが起因するものとしてDCDがあることを述べている．また，DCDは米国精神医学会による精神疾患の診断・統計マニュアル（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders：DSM-5）において，神経発達症群/神経発達障害群のなかの運動症群/運動障害群の基準の1つに位置づけられている^3）．さらに，疾病および関連保健問題の国際統計分類（International Classification of Diseases：ICD-10）では，（F80-F89）心理的発達の障害における（F82）運動機能の特異的発達障害・協調運動障害に分類されている^4）．

　本稿では，まず発達性協調運動障害について，診断基準を通してその特徴について述べ，臨床上の特徴と理学療法との関連について述べる．次にDCDとの合併が多くみられる自閉症スペクトラム障害（autism spectrum disorder：ASD），学習障害（learning disabilities：LD），注意欠陥多動性障害（attention deficit/hyperactivity disorder：ADHD）の3つの障害の概要と理学療法評価，さらに理学療法の実際について述べることとする．