在宅ケアを支える理学療法士・作業療法士の育成事業—大阪府立大学における卒後教育プログラムの取り組み

はじめに

　本邦では団塊の世代が75歳以上になる2025年に向けて，地域包括ケアシステムの構築が推進されている．そのなかで，理学療法士，作業療法士には，医療と介護の連携を促進し，高齢者の生活機能の維持・改善を支援する役割が期待されている^1）．しかしながら，理学療法士および作業療法士の卒前教育に「地域」が盛り込まれたのは，1999年の理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則^2）改正以降であり，現在も地域理学療法学および地域作業療法学は4単位に過ぎない．また訪問リハビリテーションにかかわる理学療法士・作業療法士の87.6％が卒前卒後の訪問リハビリテーション教育の環境整備が重要だと感じており^3），社会ニーズに応えるためには，教育プログラムを再構築する必要がある．

　そこで大阪府立大学（以下，本学）では，2014年度から課題解決型高度医療人材養成プログラム^4）として「在宅ケアを支えるリハビリ専門職の育成—医療と在宅ケアの連携を推進する人材育成プログラム」を開始した．本事業は，地域包括ケアシステムで活躍できる理学療法士・作業療法士の育成をめざし，学士課程の学生および現職者を対象とした2つの教育プログラムから構成されている．ここでは，現職者を対象として開講した「地域リハビリテーション学コース」について紹介する．