地域生活領域における福祉工学の現状と課題―アシスティブ・テクノロジーの展開と福祉用具の選定・適合の課題

はじめに

　近年の医用・福祉工学の進歩は目覚ましく，介護用ロボットの実用化に関する研究も進みつつある．欧米ではリハビリテーション工学の障害者支援技術として，アシスティブ・テクノロジー（Assistive Technology：以下，AT）を活用した生活支援が一般的に行われている^1,2）．特に国際生活機能分類（ICF）に基づいた支援が提供されており，障害のある人が自由に教育を受け，一般の人と一緒に競争社会の中で働く状況がある．

　国内のリハビリテーションの現場においても，アセスメントにICFが使用される施設が増えつつある^3）．それ以前の国際機能分類（ICIDH）では，身体機能の回復に主眼をおいたアプローチであったが，現在は，急性期を扱う医療機関であっても，クライエントが退院後，どこで，どのような生活を営むのかを考慮してリハビリテーションを行う必要がある．臨床現場の理学療法士・作業療法士は，そのような時代の変革に合わせた対応が必要である．本稿では，ICFの環境因子の「生産品と用具」を解説し，国内で行われているATの取り組みの一部について紹介する．また，介護保険法における福祉用具の選定・適合技術の課題について言及する．