医療・福祉領域で勤務するリハビリテーション関連職種間の連携に関する認識度の差異

はじめに

　要介護状態にある高齢者の在宅生活を支援する目的で，医療・福祉領域で勤務する種々のリハビリテーション関連職種が自立支援に向けたサービスを提供している．その際，より効果的な帰結を得るためには，関連職種が共通の目的を持ち，連携をとりながら継続的にかつ包括的にサービスを提供することが必要と考えられる．

　「高齢者リハビリテーション研究会」^1）の報告によると，サービスが切れ目なく包括的に提供されるためには，情報交換や連携などのチームアプローチが不可欠であるとしている．また近藤^2）は，医療機関から在宅への移行期においてサービス提供上の連携に不都合な面が多々見られることを指摘し，連携の重要性を説いている．看護師や理学療法士は患者が退院するとき，同職種に対しては添書や紹介状を送り患者の情報を提供している．しかし，寺山^3）も指摘しているように異職種間の情報交換となると適切に行われているとはいいがたいのが実状である．

　今回，医療機関のリハビリテーション（以下，リハ）スタッフから居宅介護支援事業所や在宅サービス事業所などの地域ケアに関与しているスタッフへの情報提供の実態について調査を行い，その内容，特に両者間の連携に関する認識度の差異を中心に考察を加えたので報告する．