中小病院におけるオンライン診療の意義—85歳以上患者の増加で外来受診はオンライン診療に置き換わる

　外来機能報告制度が，本年（2022年）4月に施行された．今後は「かかりつけ医機能」を担う医療機関と，紹介受診重点医療機関へと大別されることになる．この棲み分けの中で，全病院の7割を占める200床未満の中小病院はどのような対応を迫られるのであろうか．

　少子高齢化が加速する中，地域の中小病院は，組織体として「かかりつけ医機能」を有し，特に医療・介護の窓口としての役割が大きくなってきている．その代表例が在宅療養支援病院（以下，在支病）であり全国で1,500病院を超え，現在も増加している．地方においては既に救急患者の多くが後期高齢者であり，中でも85歳以上の高齢者が急増している．この年齢層は，入院前からADLが低く認知症有病率が高い．このような高齢患者が入院治療を終えた後，円滑に生活の場へ帰っていくためには，医療と介護の円滑な連携，さらには日常の療養支援に至るまで，きめ細かく見守る体制を作ることが重要となる．「老化による複数の疾病や障害のある高齢者」が一般化する時代にあって，在支病は，行き場のない高齢者を出さないように，地域包括ケアシステムを多職種協働で支えると共に，地域の診療所（かかりつけ医）からの緊急入院要請にも対応し，地域全体における「かかりつけ医機能」の向上にも寄与している．このような「地域包括ケアシステム」，「かかりつけ医」のバックアップは，身近で地域に根差している病院だからこそ可能であり，今後，このような地域の中小病院の役割は増してくるものと考えられる（図1）．