病院のコスト削減のために共同購入はどうあるべきか—病院による病院のための共同購入（GPO）

■はじめに

　日本の病院経営は，この10年間の傾向を見ても6〜7割が赤字経営である．収入のほとんど全ては診療報酬であり，2年に1回の改定によって年々下げられている．一方，費用は人件費と材料費である固定費が約8割であり，その他は委託費，水光熱費，減価償却費などである．

　人件費は，2024年度施行に向けて進められている“働き方改革”によって一層増加傾向にあり，経営を圧迫することは論をまたない．病院経営の改善には，人件費を除く，材料費などの経費をいかに削減するかである．

　2009年に「病院による病院のための共同購入」を掲げて立ち上げた日本ホスピタルアライアンス（NHA）は満10年を経過し，設立母体を異にする急性期病院の約300病院が加盟（図1），病院の材料費の削減成果額は約80億円超に達している．病院とサプライヤー（メーカー）がwin-winになることを前提としているこの組織が，今後とも一層充実していくことを期待したい．

　本稿では，筆者が代表理事を務めるNHAの取り組みを紹介し，共同購入のあり方を考察する．