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「新人看護職員研修ガイドライン」1)(以下,ガイドライン)は,2009年に設置された「新人看護職員研修に関する検討会」で作成され,2010年4月から新人看護職員研修に活用されている.このガイドラインは,2004年に設置された「新人看護職員の臨床実践能力の向上に関する検討会」2)における議論がもとになっている.この間に6年の年月が流れた.
厚生労働省は,新人看護職員研修に関する取り組みとして,これまで4つの検討会と1つの懇談会を開催している(図1)3).2003年の「新たな看護のあり方に関する検討会」では,卒後の教育研修の充実と専門性の向上,さらに技術研修と制度化を含めた検討を課題としている.2004年「新人看護職員の臨床実践能力の向上に関する検討会」では,新人看護師・助産師が1年間で到達すべき目標と指導指針を提示し,引き続いて研修責任者を対象とした研修とモデル事業を実施した.2005年「医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法のあり方に関する検討会」では,新人看護職員の研修を制度化することが不可欠であり,制度のあり方や実施に際しての課題を検討するべきとしている.2007年「看護基礎教育の充実に関する検討会」では,保健師,助産師,看護師教育の技術項目と卒業時の到達度を提案し,卒後の臨床研修の検討を厚生労働省は速やかに着手すべきであるとしている.そして2008年「看護基礎教育のあり方に関する懇談会」では,卒後の新人看護職員研修の必要性と教育内容の確立が論点整理の中に盛り込まれ,2009年「看護の質の向上と確保に関する検討会」中間とりまとめでは,看護教育のあり方,新人看護職員の質の向上,看護職員の質の向上,看護職員の確保,チーム医療の推進などが提言された(図2)4).
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