国際基準としての日本の医療費―OECD国際基準のSHA

OECD国際基準のSHA

　「日本の医療費のGDPに占める割合は2005年では8.0％，米国は15.3％，日本同様の社会保険方式をとっているフランスでも11.1％，ドイツは10.7％であり，日本の割合は欧米に比べて少ない」といった医療費の国際比較データが，施策立案のための基礎資料として，また医学，公衆衛生，社会保障，医療経済の研究資料としても幅広く活用されている^1）．医療費をはじめとする国際比較データの多くが，OECD Health Data^2）（以下，ヘルスデータ）から引用されている．ヘルスデータはCD-ROMや近年ではインターネット（有料）でも利用可能となっているデータベースで，OECD（Organization for Economic Co-operation and Development；経済開発協力機構）加盟国の医療の質や総保健医療支出をはじめとする様々な健康保険分野のデータが含まれている．

　だが，冒頭のヘルスデータにおける医療費は，日本の厚生労働省が推計・公表している「国民医療費」^3）とは異なる．例えば，2005年度の国民医療費は約33.1兆円と発表されているが，ヘルスデータでは約41.0兆円（総保健医療支出）となっており，約2割高くなっている．