検査項目の経済面からの再評価と診断関連群別包括支払い方式

　1998年度の診療報酬改定では，検査点数が平均7.4％と大幅に切り下げられたことにより，採算性の悪い検査項目が多くなってきた．これを経済面から再評価し，新たな方策を立てるべき時期にきている．本稿ではわれわれの病院における各検査項目ごとに1件当たりの支出（円），収入／支出比（％）などの経済的指標のデータを掲示し，これを中心に考察した．

　次いで，米国で実施されている診断関連群別包括支払い方式（Diagnostic Related Group／Prospective-Payment System：　DRG／PPS）がわが国にも導入が示唆されている．日本版DRG／PPSの方法とその進捗状況を述べた．このような急性期入院患者に対する定額払い制度は，臨床検査を利用する臨床医に大きな影響を与え，実質的な検査の利用率は縮減すると思われる．