職業性腰痛

Occupational Low Back Pain

ポイント

・職業性腰痛の例として，早期職場復帰例と難治例をあげて解説を加えた．

・職業性腰痛の概念には，産業医学上のものと，労災認定上のものがある．

・業務上の腰痛と，業務外のものとの間に，症状・病態の基本的な差異はない．

・職業性腰痛の治療には，背景となる心理的，社会的因子をつかんだうえで（起こり方などのAnamnesisが大切），一貫した治療を行っていく必要がある．

・それには一般医，産業医と整形外科医の協力が必要である．⇒神経根症状のあるもの，訴えと所見に差があるもの，再発を繰り返す，または手術をすでに受けているもの（多数回手術例）は，急性期（1～2週）のうちに整形外科医に送ることが望ましい．

・手術を要する症例は多くない．