不妊治療と女性のエイジング

はじめに

　わが国の少子化傾向は昨年（平成18年）やや改善して3万人くらい総出生児数が増加したというものの，すでに特殊出生率は1.32と安定した人口が維持可能とされる2.3を大きく下回っている．これには社会的要因として，女性の意識改革，社会進出に伴う晩婚，未婚，非婚，および結婚しても晩産，未産，非産などの傾向が大きく関与している．非婚，非産はリプロヘルス・ライツによって保障された権利であり，個人の幸福追求権として，基本的人権の範疇に入るのであろうが，晩婚，未婚および晩産，未産の場合，生殖可能期間（15～45歳）といわれる30年間の全期にわたって生殖可能と考えられやすいが，安全生殖年齢限界（通常35歳）が医学的に証明されており，これを超えた年齢での生殖行動は，いわゆる社会性不妊（加齢に伴う不妊）に陥りやすい（図1）．