Japanese
English
今月の臨床 不妊診療─現在の課題と将来展望
不妊治療と女性のエイジング
久保 春海
1
1NPO法人日本不妊予防協会
pp.1434-1439
発行日 2007年12月10日
Published Date 2007/12/10
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1409101615
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はじめに
わが国の少子化傾向は昨年（平成18年）やや改善して3万人くらい総出生児数が増加したというものの，すでに特殊出生率は1.32と安定した人口が維持可能とされる2.3を大きく下回っている．これには社会的要因として，女性の意識改革，社会進出に伴う晩婚，未婚，非婚，および結婚しても晩産，未産，非産などの傾向が大きく関与している．非婚，非産はリプロヘルス・ライツによって保障された権利であり，個人の幸福追求権として，基本的人権の範疇に入るのであろうが，晩婚，未婚および晩産，未産の場合，生殖可能期間（15～45歳）といわれる30年間の全期にわたって生殖可能と考えられやすいが，安全生殖年齢限界（通常35歳）が医学的に証明されており，これを超えた年齢での生殖行動は，いわゆる社会性不妊（加齢に伴う不妊）に陥りやすい（図1）．
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