WHO「精神障害の疫学方法論」会議

　世界保健機構WHOの主催で，1962年12月4日から同月13日まで，マニラで「精神障害の疫学方法論」の会議が開かれた。西太平洋地域の17カ国から29人が集まり，日本からは加藤正明（精研）と百井一郎（厚生省）の2名が代表して参加した。会議は午前8時半から午後5時まで，主として討議のかたちですすめられ，過半は3人のdiscussion leader（英国のDr. W. I. N. Kessel，アメリカのDr. M. Kramerおよび台湾のDr. Tsungyi Lin）によつて，3小集団のかたちがとられた。参加国はオーストラリア，セイロン，台湾，香港，インド，イラン，イラク，イスラエル，日本，韓国，レバノン，マレー，ニュージランド，パキスタン，フィリピン，タイ，アラブ共和国である。討議，報告はすべて英語で行なわれた。

　第1日はDr. KesselのPsychiatric Epidemiology：its scope and its relation to the rest ofpsychiatry，Dr. LinのHistorical Survey of Psychiatric Epidemiology in AsiaおよびDr. S. K. QuoのBasic Statistical Techniqueの3講演と討議があり，Kesselは疫学研究の2つの目的として治療に対するニードの評価と精神疾患の発生要因の究明をあげ，そのための問題として精神疾患の定義，事例発見などの困難性があるとのべた。Linはアジアの代表的調査研究として，日本の内村，秋元らの調査と厚生省の調査，台湾の3地区の調査（1946年および1948年）と原住民の調査（1962年），タイの地域調査，セイロン調査（1961年），香港のYapの自殺研究（1958），シンガポールでのMurphyの中国人，マレー人，インド人の比較調査（1959），オーストリアのCollmanおよびStollerの蒙古症調査（1962）などをあげ，精神医学的疫学の発展は，精神医学，公衆衛生，社会科学の協同にかかつているとした。Quoは疫学統計の基礎概念として，rateとratioの差，prevalence rate（point prevalenceとperiod prevalence）とincidence rate，disease expectancy rateなどについてのべ，生物統計の利用範囲，サンプリングの方法，サンプルの大きさ，事例発見のための資料，面接調査者の選択などの問題点にふれた。