日本における冠動脈インターベンションの現状

Percutaneous Coronary Intervention in Japan

　はじめに

　わが国における冠動脈疾患患者は年々増加してきており，その治療法も著しく進歩している．特に冠動脈インターベンション（percutaneous cor—onary intervention, PCI）は，器具や技術の進歩により非常な勢いで普及している．しかしながら，PCIは種々の急性期合併症を生じる可能性があり，慢性期には再狭窄という課題も残されている．さらに，PCI治療は高額の医療費を必要とする．したがって，PCIが適正に施行されることは，個々の患者の利益ばかりでなく医療経済上も極めて重要である．

　欧米諸国の多くでは，PCIの施設や治療成績を登録・調査する体制が確立している^1〜4）．一方，わが国においては，日本心血管インターベンション学会が1992年よりPCI件数などの調査を行っている．それによると，1997年には全国412施設でPCIが年間5万8,783件，冠動脈バイパス術（coronary artery bypass grafting：CABG）が1万273件施行された^5）．また，日本胸部外科学会の調査では，409施設で1万4,542件のiso—lated CABGが施行された^6）．しかしながら，これらの調査は，主として学会登録施設を調査対象としたものであり，全国横断的な調査になり得ていない．したがって，わが国におけるPCI治療の実施施設や治療成績など，その実態は明らかではなかった．そこで，われわれは，日本の7つの循環器関連学会（日本循環器学会・日本心臓病学会．日本心血管インターベンション学会・日本冠疾患学会・日本胸部外科学会・日本心臓血管外科学会・日本循環器管理研究協議会）の代表者によるJapanese Coronary Intervention Study（JCIS）研究班を組織し，1998年度から3年間，厚生労働省から研究費を得て健康科学総合研究事業としてPCI治療に関する初の全国規模の実態調査を行い，PCI実施施設および実施症例の患者背景・急性期成績・長期予後など，わが国におけるPCI治療の実態を明らかにした．

　本稿では，その調査結果をもとに，日本におけるPCI治療の現状とその問題点について概説する^7〜9）．