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大腸癌研究会「微小大腸病変の取り扱い」プロジェクト研究班結果報告―5mm以下の大腸微小病変の内視鏡治療指針
斉藤 裕輔
1
,
岩下 明徳
2
,
工藤 進英
3
,
小林 広幸
4
,
清水 誠治
5
,
多田 正大
6
,
田中 信治
7
,
鶴田 修
8
,
津田 純郎
9
,
平田 一郎
10
,
藤谷 幹浩
11
,
杉原 健一
12
,
武藤 徹一郎
13
1市立旭川病院消化器病センター
2福岡大学筑紫病院病理部
3昭和大学横浜北部病院消化器センター
4松山赤十字病院胃腸センター
5大阪鉄道病院消化器内科
6多田消化器クリニック
7広島大学内視鏡診療科
8久留米大学医学部消化器病センター内視鏡診療部門
9福岡大学筑紫病院消化器科
10藤田保健衛生大学消化管内科
11旭川医科大学消化器血液腫瘍内科
12東京医科歯科大学大腸肛門外科
13癌研有明病院
pp.1047-1051
発行日 2009年5月25日
Published Date 2009/5/25
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1403101692
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大腸癌研究会「微小大腸病変の取り扱い」プロジェクト研究班設立の背景
近年の内視鏡診断機器性能の向上,色素撒布法の普及1),NBI(narrow band imaging)の登場2)3)などにより,表面型を含む5mm以下の大腸微小病変の発見頻度は増加している1)4).そのためこれら日常比較的高頻度に発見される病変の臨床的取り扱いが問題となっている.すなわち,人的,時間的制約の中で,微小病変を発見した際に,経過観察する,生検を行う,内視鏡的に切除する根拠となる基準は大腸癌取扱い規約5)にも明言されておらず,検査医師,施設により異なっているのが現状である.
6mm以上の大腸癌病変の性状診断,癌の深達度診断と同様に大腸微小病変の診断においても拡大内視鏡などが有用であることは疑いの余地はない6)7).しかし,一般臨床家においては時間的な制約や技術的な問題もあるため,発見頻度が高い大腸微小病変の診断において,実際にすべての病変に対して拡大内視鏡検査を行っている施設は,全体からみるといまだ多くないのが現状である.色素撒布を併用した通常内視鏡観察のみの日常検査8)において発見される大腸微小病変の取り扱い指針を作成することは,臨床診療上重要なことである.
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