連載 老人保健法にもとづく機能訓練事業全国実態調査報告
1．機能訓練事業に対する意識
澤 俊二
1
,
亀ケ谷 忠彦
1
,
岩井 浩一
1
,
安岡 利一
1
,
大仲 功一
1
,
伊佐地 隆
1
,
大田 仁史
1
1茨城県立医療大学保健医療学部
pp.282-283
発行日 1999年4月15日
Published Date 1999/4/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1401902067
- 有料閲覧
- 文献概要
2000年4月に介護保険制度導入を控え，老人保健法に基づく機能訓練事業の関係者からは今後の事業の動向に対する不安，ひいては事業の存続自体をすら危惧する声が聞かれる．
機能訓練事業は1983年2月の老人保健法実施以来，広く全国へ展開し16年間にわたって地域リハビリテーション活動を支えてきた．しかし今後，介護保険制度のもとでデイサービス，デイケアの整備が進むにつれて，機能訓練事業はその位置づけを変化させることが迫られている．
Copyright © 1999, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved.
