母子保健の将来

●はじめに

　母子保健を考える際に人口動態は無視できない．出生の増減が，一人当たりの保健医療資源量の変化に直結するからである．わが国の出生数は，昭和48年の209万人（第二次ベビーブーム）以来，減少の一途をたどっており，昭和62年には135万人弱（人口動態統計概数）と，ピーク時の7割に満たない．これは昭和22年（第一次ベビーブーム」に比べると，なんと約半数である．この背景にある要因は，再生産年齢人口の減少と婚姻率の低下であると言われている．そのため，合計結婚出生率（夫婦当たりの平均子供数）は2.2近くを保っているにもかかわらず，合計特殊出生率は1.7を割っている．

　戦後わが国は積極的な人口政策をとっていないので，この人口動態の変動をあるがままに受けとめたうえで，老齢社会を支えてくれる児童の健全育成をいかに図るかを考えるのが我々の役目である．今後の焦点になると思われるテーマを思い付くままに列挙する．